公衆電波を使用するメディアに対する警告

福島原発問題で既存メディアの無能が露呈した、公衆電波を既得権とした一般放送事業者がスポンサーや政治家の意図によって、真実とはなにかを追求することなく、世論を形成させる道具として利用されている。一方独立系ジャーナリストの鋭い活動が注目され、ジャーナリズム振興財団から特別賞が贈られた、たね蒔きジャーナルのような番組が改編という名目で終了に追いやられることもある。

YouTubeの生い立ちや利用方法など賛否両論ありますが、その機能の一つとしてユーザー(視聴者)からの報告機能があり、通常は違法にコピーされた動画など著作権保護を目的として使用されることが多いが、下記の通り、コンテンツの内容に対する報告も可能。

youtube現在のテレビ放送では視聴者が投票などで参加できるシステムもあることから、すべての放送番組に同様の報告機能を付加し、放送期間中に、視聴者から、コンテンツの内容にフラッグが立てられ、その数が一定の割合を超えると、放送を途中でも中止するシステムを取り入れればと提案します。ニコニコ動画などが画面にコメント書き込みを可能とするのと、大儀は同じ。放送内容がくだらないというクレームはいつの時代もあることで、それは質の問題ですが、虚偽、捏造、または真実ではないということに対しては、モラルの問題で、その責任を問うべきです。本来は放送法なるもので対処されるべきであるのかと、一般視聴者(素人)なりに期待するものの、のんびり待つという時間もないので、即時、導入をご検討頂ければと、、、、。

上の例はカリフォルニア州の電気会社SoCal Edison社所有のサンオノフレ原子力発電所(現在停止中)の構造を説明したビデオです。昨年10月に投稿されているビデオですが、視聴回数が2000回にも満たない上に、、ビデオの内容に偽りありと、視聴者からはフラッグで反対しようとの書き込みが目立ちます。

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